保険会社が絶対に言わない「付加給付」。氷河期おっさんが調べたら、医療保険を見直すことになった話

毎月、給料から当たり前のように引かれていく医療保険料。

俺も、何も考えずに月1万円ちょっと払い続けてた。「入院したら大変だから」「みんな入ってるから」。その程度の理由で、10年。

ある日、ふと電卓を叩いた。月1.2万円 × 12ヶ月 × 10年 = 144万円。

タバコ代に1000万円払ってたことに気づいたときと同じ、あの背筋が冷える感覚だ。「俺、この144万円、何のために払ったんだ？」

調べていくうちに、俺はある言葉にたどり着いた。「付加給付（ふかきゅうふ）」。そして、なぜ保険のおじさんが一度もこの言葉を口にしなかったのか、その理由がわかってしまった。

まず大前提：日本には「高額療養費」という最強の制度がある

知らない人が多すぎるんだが、日本の健康保険には 高額療養費制度 ってのがある。

これは「1ヶ月の医療費の自己負担が、一定額を超えたら、超えた分は戻ってくる」という制度。会社員も自営業も、ほぼ全員が対象だ。

ざっくり、平均的な収入（年収約370〜770万円）の人ならこうなる。

かかった医療費（窓口3割負担）	本当の自己負担（高額療養費適用後）
100万円（窓口30万円）	約8.7万円
300万円（窓口90万円）	約10.2万円

つまり、どんなに医療費がかかっても、自己負担は月8〜10万円くらいで頭打ち。これだけでも「医療保険って本当に要る？」って気持ちになる。

でも、本当の主役はここからだ。

会社員や公務員が入る 健康保険組合（健保組合） の多くには、高額療養費の“さらに上”に独自の上乗せがある。それが 付加給付だ。

これがあると、自己負担の頭打ちが、月8万円どころじゃなくなる。

	1ヶ月の自己負担の上限（目安）
高額療養費だけ	約8〜9万円
付加給付がある健保組合	2〜2.5万円程度

読み間違いじゃない。100万円の手術・入院をしても、自己負担は実質2万円台で済むケースがあるってことだ。

しかも多くの組合は 申請すらいらない。病院からの請求データをもとに、勝手に計算して、後から口座に振り込んでくれる。俺は給与明細の「還付」の意味を、今まで一度も理解してなかった。

理由はシンプルだ。教えると、保険が売れなくなるから。

別に嘘をついてるわけじゃない。ただ、自分の商品が不要になる事実を、自分から進んで言う営業マンはいない。それだけの話だ。考えてみれば当たり前で、俺は「みんな入ってるから」で思考停止してただけだった。

「よし、保険を全部やめるぞ！」と走り出す前に、絶対に確認してほしいことがある。

付加給付は、全員にあるわけじゃない。